四十代の方に勧めたい怪我・病気用の保険

40代に人気のおすすめ医療保険ランキング 【広告・PR】当サイトではアフィリエイト広告を利用しています。

年齢が40代を迎えたことをきっかけに、今まで検討したことはあっても加入まで進まなかった「医療保険への加入」を考える方や、見直しの相談をされる方が増えています。

この世代は独身・既婚、お子さんが成人している方、まだまだ子供の養育費がかかるなど、状況は人それぞれ。状況が違うだけに、あなただけに合った医療保険を探すのは難しい年代です。

このページではそんなあなたへ40代の医療保険の選び方から、生命保険とどちらを重視するのか？など様々な角度から「40代と医療保険」についてお伝えしていきます。

男性・女性別 おすすめ商品と保険料をご紹介

最初に40代の男性・女性への終身保障の医療保険と保険料を見ていきます。まず、これからご紹介する3商品の基本情報の比較一覧表をご確認下さい。

40代のおすすめ商品比較
「フレキシィゴールドS」は引受基準緩和型の医療保険となるため保険料が他商品と比べ若干高くなる点には注意してください。では、それぞれの商品のポイントや男女別の月額保険料を紹介していきます。

オリックス生命「新CURE」（独身者にオススメ）

SONPOひまわり生命「新健康のお守り」

メットライフ生命「マイ フレキシィゴールド」

40代から医療保険に入ることのメリット

身体の保険は、大きく分けて自身の病気やケガに対する医療費をカバーする 「医療保険」と、自身に万が一のことがあった場合に遺された家族の生活費を保障する 「生命保険」に分かれます。

社会人なりたての20代や家族を持ち始める30代と比較し、40代は統計的には家族の生活費に加え、教育費や住居費（住宅購入された方は住宅ローンの返済額）が必要となります。

さらに、若い世代と比べると病気のリスクも高まってくるのも40代です。

一定期間の病気やケガでも、会社を休むことなどで収入が途絶える期間があると家計には大きなダメージとなります。そんないざというときに加入しておくと助かるのが医療保険です。

では、次に同世代の方の保険加入率をみていきます。

生命保険加入率は？

ここで年齢別・性別ごとの生命保険加入率を確認しておきましょう。まずは下表「生命保険の加入率」をご覧下さい。

生命保険の加入率

30代と比較し、40代は男性（84.1% → 87.5%)、女性（78.5% → 90.0%）というように男女ともに加入率の増加が見られます。

これは家計に余裕が生まれ、医療保険に割く資金的余裕が増えたり、年齢的に健康への危機感が加入率を増加させることにつながっていると考察します。

なお、このグラフは医療保険だけではなく、終身保険や養老保険などを含めた「生命保険」の統計であることに注意が必要です。

日本の生命保険は、傷病を保障する医療保険の機能が備わっていたり、がん保険に三大疾病の保障が組み込まれていたりするため、医療保険単独での統計を見るよりも「生命保険」で見た方が、実際の保険の需要を抑えているといえます。

医療保険と生命保険どちらに加入するのがおすすめ？

それでは、40代は「医療保険」と「生命保険」どちらに加入すべきなのでしょうか。先に結論を言ってしまうと、「人それぞれ」になります。その理由を以下で解説します。

教育費や住宅ローンなど、仮にその費用を払っている方の身に何かがあった場合、その費用の支払いに困るとお考えであれば、「生命保険」を優先した方がいいといえます。

一方で、住宅ローンに対して団体信用生命保険（団信）※1や購入物件にモーゲージローン※2をかけられている場合は、終身保険の必要性を下げることができます。

さらに公的年金を支払っているかも重要なポイント。公的年金を支払っている人は、万が一のことがあれば遺族年金を受け取ることができ、遺された家族には大きな支えとなります。

仮に「自分が死んでしまったら」と考えたときに、ある程度のお金を受け取ることができそうなのであれば、生命保険よりも医療保険を優先する方がよいでしょう。

ただ、医療保険は何もなければ払った保険料が返ってくることのない「掛け捨て型」が多い反面、生命保険は保障と同時に一定期間加入すると解約返戻金として保険料以上のお金が戻ってくる「貯蓄性」の要素もあります。

それぞれの商品の実用性をご自身の状況と比較し、生命保険か医療保険かを選択するまたはどちらも加入するでもよいでのではないでしょうか。

高額療養費を踏まえたうえでの医療保険選びを

医療保険を選ぶとき、病気やケガに必要な保障を備えた商品そのものを選んでしまうと、結果的に余計な支出をしてしまうこともあります。

それは「公的保障」があるためです。公的保障の中でも代表的な制度が「高額療養費制度」です。

「高額療養費制度」とは、公的健康保険制度のひとつで、健康保険に加入する人の所得に応じて、医療費が一定額以上必要となった際に一部が還付される制度のことです。

計算式は以下の公式を使い、1か月ごとに行います。また、収入に応じて負担上限額は下図の通り異なりますが、幅広い所得層が保障されていることがわかります。

所得区分	1か月の自己負担額
ア　標準報酬月額83万以上	約25万2600円
イ　標準報酬月額53万～79万	約16万7400円
ウ　標準報酬月額28万～50万	約8万100円
エ　標準報酬月額26万以下	約5万7600円

表中の標準報酬月額は、毎月の基本給や交通費など、勤務先から支給されている報酬を月平均にした時の金額です。この月額は厚生年金や健康保険の保険料算出にも使われています。1年のうちの4月、5月、6月の所得から算出されます。

たとえば（ウ）に該当する人は、1ヶ月の医療費が20万円かかった場合も、8万100円までの自己負担でいいという計算式になります。医療保険を検討する場合は、この制度を踏まえた上で必要な保障を判断することが大切です。

このほかに、勤務先で「高額療養費制度」とは別の保障制度が充実していることもあります。医療保険の加入にあたっては、保障内容が重複しないようよくチェックしましょう。

あなたの条件・状況に合わせて選ぶことが大切

ここまで40代における医療保険の考え方について解説してきました。このページでお伝えした高額療養費などの公的保障制度を踏まえたうえで、医療保険を考えるようにしてみてはいかがでしょうか。

また、あなたの条件・状況により、どのような保険が必要なのかといったことは重要です。当サイトでも各種ランキングをご用意し医療保険を紹介をしていますが、必ずしもあなたに合う保険とは限りません。

ですので、ランキングを見て商品を比較・検討した上で、最終的に保険のプロに相談することをおすすめします。

当サイトでは、保険のプロによる無料電話相談サービスもあるので、ぜひご活用下さい。

※このページでは、保険商品の概要を説明しています。保険商品の詳細につきましては、「重要事項説明書／ご契約のしおり・約款」を必ずご覧ください。