専業主婦にも医療保険は必要!メリットとおすすめランキング 専業主婦のあなたはもしもの時のために医療保険に加入していますか?もし加入していないとしたら、一度考え直す必要があるかもしれません。

多くの場合、旦那さんが保険に入っているので、専業主婦の方は医療保険に入る必要がないと思われがちです。

しかし、実際には専業主婦の方が怪我や病気をして、家事や育児ができなくなった場合に家計に与えるダメージは大きいのです。

専業主婦に医療保険は本当に必要なのか、もしも必要だとしたら、どの医療保険に加入するのがベストなのかを見ていきましょう。


必見!専業主婦の方におすすめの保険商品

専業主婦におすすめの医療保険 ここで専業主婦におすすめの医療保険を紹介する前に、医療保険選択時の考え方について解説します。

まず、死亡保障とは異なり、単純に保険料だけでは比較できません。医療保険の特色が保険会社によって大きく異なるためです。専業主婦の方はどのような病気が心配か、加入する目的を明確にしておく必要があります。

ちなみに医療保険とがん保険の兼ね合いについては、がんの治療費負担が心配であれば、がん保険に加入することをおすすめします。がん保険は入院給付金ではなく、通院や一時金の保障を重視した保険が多いためです。

それではおすすめ商品をご紹介します。

チューリッヒ生命「プレミアムDX」「プレミアムDX Lady」

チューリッヒ生命「プレミアムDX」 医療技術の進歩などで入院日数が短期化している一方、病気やケガの種類によっては長期化することもあります。

一般的な傷病の入院では30日型(60日型)におさえ、7大疾病やストレス性疾病では入院保障が延長されるため、ストレス性の疾病にかかりやすい専業主婦におすすめです。

7大疾病は無制限、ストレス性障害は365日まで保障されます。30日型を選択できること、ストレス性障害の保障が長いことが特徴です。

退院患者の平均在院日数

退院患者の平均在院日数
※ 厚生労働省「平成26年患者調査」

上の資料は、「退院患者の平均在院日数(総数)」から抜粋したものです。

7大疾病すべてが長期入院するわけではなく、高血圧性疾患と脳梗塞などの脳血管疾患の入院日数が長いことがわかります。また、精神及び行動の障害にかかる入院日数が長いこともわかります。

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メディケア生命「メディフィットA」「メディフィットA(女性専用パック)」

メディケア生命「メディフィットA」 7大生活習慣病の支払日数が60日延長(無制限もあり)、3大疾病は支払日数無制限となります。
7大生活習慣病は、がん、心疾患(急性心筋梗塞を含む)、脳血管疾患(脳卒中を含む)、糖尿病、高血圧性疾患、腎疾患、肝疾患です。

また3大疾病とは、がん・急性心筋梗塞、・脳卒中です。ここで注意していただきたいのは、3大疾病に脳卒中はありますが、脳血管疾患は含まれておりません。

脳卒中(脳梗塞や脳出血)は脳血管疾患の一部となります。これはチューリッヒ生命も同様です。
参考:横浜市医療局「脳血管疾患とは」
http://www.city.yokohama.lg.jp/iryo/teikyotaisei/nou.html

また、手術Ⅱ型を選択することで、3大疾病による手術の給付金を手厚くすることができるのも特徴です。

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オリックス生命「新キュア」「新CUREレディ」

オリックス生命「新CURE」 オリックス生命の新キュアは、七大生活習慣病は入院日数が60日から120日に延長され、三大疾病は支払日数が無制限になります。

また、三大疾病急性心筋梗塞や脳卒中以外にも心疾患、脳血管疾患が対象となっていることが特徴です。

退院患者の平均在院日数 20歳~34歳女性

退院患者の平均在院日数
出典:厚生労働省「平成26年患者調査」

上の資料は、20歳~34歳女性の退院患者の平均在院日数です。

分かりやすいように、急性心筋梗塞、脳卒中(くも膜下出血、脳内出血、脳梗塞)に色をつけ、それ以外と区別できるようにしてあります。

急性心筋梗塞以外の心疾患でも入院日数が長いことが見て取れますが、保障の対象になるかどうかは、医師による診断書や保険会社の医師による個別判断になりますので、ご注意ください。

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厚生労働省のデータをもとに医療保険について考えましたが、あくまで平均値ですので参考程度にお考えください。また、人気のある医療保険から3つ専業主婦におすすめの保険を紹介しました。

それぞれ特約をつけることで保障内容を充実させることもできますので、保険料負担を考えながらご自身にあった医療保険を探してみてはいかがでしょう。

専業主婦が医療保険に加入する必要はある?

専業主婦と医療保険 専業主婦のあなたが医療保険について調べたきっかけは結婚や出産などのライフイベント時で、万一のときに家族に負担がかからないように、家族を守れるように保険に加入したいという方は多いのではないでしょうか?

専業主婦のあなたは家族一人ひとりについて、死亡保障は必要か、医療保険は必要かを考えなければならず、加入するかどうか判断に迷われているかと思います。

そんなお悩みを解決するために、今回は専業主婦が医療保険に加入する必要があるかどうか考えてみましょう。

加入しない理由は保険料の負担?

専業主婦の方で医療保険は不要だと思われている方は、夫に死亡保障、医療保険、子どもに学資保険と多くの保険料を負担しているため、これ以上は保険料を払いたくないという不安を抱えているのではないでしょうか。

医療保険は何らかの事故や病気が発生したときに金銭的な保障を得られますが、何もなければ保険料は無駄になります。家族に関わるあらゆるリスクに対応するのは不可能ですので、保険料の払い過ぎは避けたいものです。

専業主婦のための賢い医療保険の使い方

先程も言いましたが、そもそも保険とは金銭的な保障を得るために加入するもの。医療保険は医療費を保障してもらえますが、仮に医療費を支払える程の余裕があるなら医療保険は不要になります。

現金で準備しておけば、医療費として使うこともできますし、その他の支出にも使えるので、可能な限り医療保険に頼らない方が家計に余裕が生まれると思います。

ただし、高額な手術費用などに備えるための金額を準備するには時間がかかります。そのため、医療費を支払える家計になるまで医療保険に加入し、少しずつ医療保険に頼らない家計にしていくのがおすすめ。

医療保険未加入の場合のデメリット

医療費の負担が少ない病気ならいいですが、専業主婦の方が病気をして治療に時間がかかる場合、家計への負担が心配です。

専業主婦がかかる可能性のある具体的な病気として、女性特有の疾病や子育て時のストレス性障害など考えられますが、注意すべき点は治療費の負担だけではありません。

小さい子どものいる家庭では専業主婦がいなければ家事が十分にできなかったり、仕事のために子どもを預けなければならなかったりと負担が増え、夫にしても仕事どころではなくなるかもしれません。

また、将来の子どもの教育資金準備に影響する可能性もありますので、専業主婦の家庭で夫の収入が減少することは避けなければなりません。

厚生労働省が発表している『平成26年患者調査』から、専業主婦層に該当する20歳~34歳の女性を抜粋してグラフにしました。数値は人数ですが、調査は「9月1日~30日までの1ヵ月間」となっており、1ヵ月間の退院患者の入院原因となります。

入院原因

女性特有のガンはグラフ上から2番目の「新生物」に含まれています。なおグラフから妊娠,分娩及び産じょく(約61,500人)は除いております。


最も力を入れたい保障準備(性・年齢別)

保障準備
出典:生命保険文化センター「生活保障に関する調査」/平成25年度

このグラフは、死亡・医療・老後・介護の中で最も重視する保障準備項目を調査した結果ですが、これを見ると女性は医療保険が最も高くなっています。

実際に加入しているかどうかのデータではありませんが、年代を問わず、女性の医療保険に対する関心の高さがうかがえます。専業主婦の方も、こうしたリスクには備えたいですね。

出産時にあると助かる

出産時にかかる費用は、健康保険の「出産育児一時金」で子ども一人あたり42万円給付されます。では、医療保険に加入している場合、出産時の費用は支給されるのでしょうか。

一般的に、正常分娩であれば入院給付金の対象外となります。これは出産が病気ではないためです。

医療保険が適用できるのは帝王切開娩出術の場合です。もし過去5年以内に帝王切開娩出術を受けた経験がある場合、特定部位不担保が付く可能性があります。

これは医療保険に加入はできますが、妊娠・出産に関わる手術では対象外となる契約です。

妊娠・出産時の病気や手術が心配なら早めに加入しておくことをおすすめします。


医療保険加入で生命保険料控除が適用される

生命保険料控除 生命保険料控除には、一般の生命保険料控除、介護医療保険料控除、個人年金保険料控除の3種類あり、それぞれ最大4万円(計12万円)の控除を受けることができます。

これらの控除は平成24年12月31日以前に契約したものと、平成24年1月1日以後に契約したものでは内容が異なります。

平成24年1月1日以後締結の保険契約

年間の支払保険料等 控除額
20,000円以下 支払保険料の全額
20,000円超40,000円以下 支払保険料×1/2+10,000円
40,000円超80,000円以下 支払保険料×1/4+20,000円
80,000円超 一律40,000円

平成23年12月31日以前締結の保険契約

年間の支払保険料等 控除額
25,000円以下 支払保険料の全額
25,000円超50,000円以下 支払保険料×1/2+12,500円
50,000円超100,000円以下 支払保険料×1/4+25,000円
100,000円超 一律50,000円
※平成23年12月31日以前の契約では、一般の生命保険料控除と個人年金保険料控除の二種類で、医療保険は一般の生命保険料控除に該当します

今回は、平成24年1月1日以後の控除について説明します。

介護医療保険料を年間8万円超支払うと、4万円の控除を受けられます。年間8万円ということは、月々6,667円以上の保険料となります。

夫が医療保険・がん保険に加入していても、20代・30代であれば保険料は6,667円以内に収まっていると思いますので、控除が適用できます。ただ、これは所得控除ですので、収入のある夫が保険料を支払い適用してもらう必要があります。



最後に、医療保険選びはとても悩むものなので、よく検討しましょう。むしろ安易に契約をするとかえって後悔することにも。

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保険のプロがあなたのお悩みに親身にお答えします。また、年間保険料を約20万円削減した事例もあるので、どのような削減を行ったのかなど参考になるかと思います。

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