医療保険は入院給付金日額3,000円で十分? 医療保険に加入するとき、選択する項目が多くてどれが最適な選択なのかわからないものです。

今回は多くの項目の中でも、「入院給付金日額」はいくらあれば十分なのか考えていきたいと思います。

多くの保険会社が入院給付金日額を3,000円・5,000円・7,000円・10,000円と設定していますが、金額に上がるにつれ保障は充実しますが、その反面、月々の保険料が高くなってしまいます。

ここでは、医療保険の入院給付金日額「3,000円」で十分という観点で話を進めていき、そのときのメリット・デメリットに言及していきます。

納得の保険を選びができるよう、入院給付金日額の観点から解説していきます。


データから見る入院時の自己負担費

自己負担費 医療保険の入院給付金日額を決める際には、入院したらどれぐらいの費用がかかるのかを知ることが必要です。ここでは、厚生労働省と生命保険文化センターが実際に調査した結果があるのでご紹介します。

平均入院日数
退院患者の平均在院日数31.9日
15~34歳・・・12.0日
35~64歳・・・24.4日
出典:厚生労働省「患者調査」平成26年

このデータからは「入院日数の目安」を見ることができます。

全体の平均は31.9日ですが、長期入院が多い高齢者の方も含んだデータのため、年代別の平均在院日数も載せています。

概ね1か月以内の入院のため、案外短いと思われる方も多いのではないでしょうか?しかし、年代別で見るとおよそ倍の在院日数となっています。年齢が上がればあがるほど、長期入院が伴う傷病にかかっていることがわかります。

次に、入院時の費用に関するデータを見ていきましょう。

入院時の平均自己負担費用
直近の入院時の自己負担費用…平均22.7万円
10~20万円未満…35.3%
5~10万円未満…17.9%
20~30万円未満が16.6%
出典:生命保険文化センター「生活保障に関する調査」平成25年度
注1:過去5年間に入院し、自己負担を支払った人をベースに集計
注2:高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額
注3:治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や衣類、日用品費などを含む

平均在院日数が約32日のため、入院時の自己負担費用約23万円を1日あたりに直すと7,188円になります。

こう見ると「入院給付金日額3000円だと足りないのでは?」と思ってしまいますが、医療保険の特約や公的医療制度を使うことで、十分な保障にすることができるため、日額3,000円で済ませることができます。

次に医療保険の特約を見ていきます。


医療保険の特約をうまく活用する

特約の活用 色々な保険会社が医療保険を販売していますが、特約を付けることによって、充実した医療保障を確保することが可能です。ちなみに特約は単独で加入できず、医療保険に付帯する必要があります。

ここでは主な特約について6種類ご説明します。

入院一時金特約
入院日数を問わず、入院の際に入院給付金日額の5~10倍を上乗せで受け取ることのできる特約です。 短期入院の増加を踏まえて、各保険会社取り扱いの増えている特約。

がん特約
がんで入院した際に、医療保険の入院給付金日額に上乗せして給付金を受け取ることのできる特約です。 がん保険単独で契約するよりも、医療保険に特約をつける方が保険料が安くなります。 がん保険に加入していない場合は、特約をつけることを検討しましょう。

生活習慣病特約
がん・急性心筋梗塞・脳血管疾患などの大きな病気にかかった際、入院給付金を上乗せで受け取ることのできる特約です。

女性疾病特約
女性疾病特約は、生活習慣病特約にプラスして、乳がんや子宮頸がん、子宮体がんなどの女性特有の病気が含まれています。 商品によって、保障対象の病状が違うので、注意が必要です。

通院特約
医療保険によって定められた日数を入院した後に通院をした場合、給付金を受け取ることができます。 通院だけでなく入院も必要になるので、詳細は保険会社の担当者に確認しましょう。

先進医療特約
がんなどの治療で先進医療を受けた場合に、自己負担分を補てんする特約です。 金額の上限は1,000万円か2,000万円の特約が多いです。

入院給付金日額3,000円の医療保険でも、上記の特約を活用することで、短期入院や大きな病気に備えることが可能です。

ただし、特約を追加することで保険料も上乗せして払うことになります。他に加入している保険と重複していないかどうか、本当に必要な保障かどうかを確認して、特約をつける必要があります。

また、特約によっては途中での取り外しのできないものや、途中での付帯ができないものもあります。

では次に、公的医療制度について解説していきます。


高額療養費制度とは?

高額療養費制度とは 医療費は月8万円を超えたら戻ってくる…と聞いたことはありませんか?

1か月の窓口負担が8万円を超えたときに使える制度が「高額療養費制度」と呼ばれています。通常、窓口では3割負担で治療や投薬を受けることができますが、入院や手術を受けた場合、3割負担でも大きな負担になります。

そこで、8万円を上回った分は還付を受けられる制度として、高額療養費制度が設けられています。所得に応じて自己負担の上限額が異なっていますが、健康保険組合によっても上限額の優遇がある場合があります。

とても便利な制度ですが、注意点が2つあります。

1点目が、高額療養費制度が使えるのは1日から末日までの合計額という点です。月を跨いだ場合、それぞれの月が上限額を超えていないと制度が適用になりません。

2点目は、全額を立て替えて、上限額を超えた分は後から支払われるという点です。一時的ではありますが、全額を支払う必要があるので、負担が大きいという点は変わりません。


入院給付金日額3000円の医療保険のメリットとデメリット

メリット・デメリット ここまでで、医療保険の特約や高額療養費についてご説明しました。上記を踏まえた上で入院給付金日額3,000円を選択したときのメリットとデメリットをお伝えします。

■メリット
基本の保険料が安いため、特約をつけて充実した保障にしても保険料が抑えられる
掛け捨ての医療保険が多いため、入院給付金日額を3,000円にすることで最小限のコストで済む

医療保険は保険料が安い掛け捨て型のものが主流ですが、入院給付金日額3,000円の医療保険に加入すると、必要最低限の保険料として毎月納得して支払うことができます。

また、付帯できる特約を全て付けても、月々の保険料が抑えられるので、充実した保障を持ちやすいと言えます。さらに、保険料が抑えられた分は「貯蓄」に回すことを考えましょう。自由に使えるお金があれば、万が一に備えることができます。

■デメリット
高額療養費制度を使っても、医療保険からの保険金ではカバーしきれない可能性がある
特約を付けない場合、入院や手術を受けた際に受け取れる保険金が少ない

冒頭で平均入院日数のデータを見ていただいた通り、平均在院日数は15~34歳で12.0日、35~64歳で24.4日となっています。一方で、直近の入院時の自己負担費用は平均22.7万円となっており、1日10,000円を超える計算になります。

入院給付金日額3000円の医療保険(特約なし)だと、12日の入院で36000円、24日で72000円の保険金しか支払われないため、実費での負担が大きくなります。

毎月の保険料は安く抑えられますが、実際に入院や手術を受ける際には全てを保険金で賄うことができないという点がデメリットと言えます。


さいごに

さいごに ここまで、入院に関するデータと医療保険の特約、高額療養費制度についてみてきました。改めて医療保険は、「ケガや病気などで入院や手術をした際の金銭負担を軽減するための保険」です。

充実した保障を持ちたいと誰もが思いますが、「実費負担をゼロにする=毎月の保険料が高くなる」ということを踏まえた上で、医療保険を選ぶ必要があります。毎月の保険料が高いために生活が苦しくなるのでは本末転倒なので、保険料を安くすることができる入院給付金日額3,000円をおすすめします。

また、医療保険によって、特約や入院給付金日額に差があるので、詳しくは当サイトの無料電話相談サービスをご利用下さい。入院給付金日額だけでなく、必要な特約や種類など、あなただけの保険選びを全力でサポート致します。


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