医療保険の入院日数は何日にするべき? 特約をつけるかどうか、保障期間や保険料払込期間をいつまでにするか、入院1日あたりの給付金(入院給付金日額)をいくら受け取れるようにするかなど、医療保険に加入する際には決めなければならない項目は多くあります。

入院給付金額が入院日数によって決まるタイプの医療保険では、60日型・120日型など1入院あたり何日分まで給付が受けられるかという「(1入院あたりの)支払限度日数」もそのひとつです。

この支払限度日数、実は受けられる給付金の額に大きく影響するとても重要な要素なのです。

ここでは、この支払限度日数を何日にするべきなのかみていきましょう。


入院の支払限度日数とは

入院支払限度日数とは 入院すると1日1万円の給付金が受け取れる医療保険に加入している場合、入院日数分すべてに対して入院給付金を受け取れるわけではなく、上限が決まっています。この上限日数のことを「支払限度日数」といいます。

医療保険の支払限度日数には2種類あり、保障される期間全体を通しての限度である「通算支払限度日数」と、1回の入院に対する限度である「1入院の支払限度日数」があります。

通算支払限度日数については、1,000日あるいは1,095日という設定になっていることが一般的です。

入院日数の数え方『180日ルール』

入院時の入院日数は、通常であれば入院日から退院日までの日数です(入院日と退院日は入院日数に含まれます)。つまり、5月1日に入院して5月20日に退院した場合には、入院日数は20日です。

気をつけなければならないのは、医療保険の入院日数の数え方には通称「180日ルール」と呼ばれる独特のルールがあることです。このルールによって、「同じ原因で退院から180日以内に再入院した場合の入院日数は合計して1入院」とみなされます。

入院とみなされる場合の例

狭心症で20日間入院し、退院後100日経って心筋梗塞を発症しさらに50日間入院することになった場合

この2つの入院は70日間の1入院として扱われます。たとえ同じ病気でなくても、医学的に原因に関連があるとされる場合(狭心症と心筋梗塞など)には同じ原因による入院として入院日数合算の対象となります。

別々の入院となる場合の例

狭心症で20日間入院し、退院後200日経って心筋梗塞を発症し50日間入院することになった場合

退院から180日以上経過しているため、20日間入院と50日間の入院として別々に扱われます。


狭心症で20日間入院し、退院後100日経ってで骨折で50日間入院することになった場合

原因が異なるため20日間入院と50日間の入院として別々に扱われます。原因にかかわらず180日以内の入院を1入院とする保険会社もあるため、加入の際は担当者や約款などで確認するようにしましょう。

最初の例では入院限度日数60日の医療保険に加入していた場合、それぞれの入院は20日、50日と60日以内の入院ですが、180日ルールにより入院日数は70日とみなされ、実際に支払われる入院給付金は上限の60日分となります。

入退院を繰り返すような慢性的な病気などでは、このルールによって1入院の入院日数が累積され、限度日数を超えてしまう可能性は高くなります。

一旦限度日数を超えてしまうと、180日以内の再入院に対しては入院給付が受けられなくなってしまうため、入院限度日数を考える際には、このような点についても考慮する必要があるといえます。


実際の入院日数

実入院日数 病気やケガでどのくらいの入院日数が必要なのかということも、入院限度日数を考える上では知っておきたいポイントです。平成26年度の厚生労働省による統計では、主な病気やケガの入院日数の平均は以下のようになっています。

入院日数の平均(全年齢)
傷病名 平均在院日数(日)
全体 31.9
がん(悪性新生物) 19.9
糖尿病 35.5
統合失調症 546.1
アルツハイマー病 266.3
心疾患(高血圧性のものを除く) 20.3
脳血管疾患 89.5
肺炎 29.7
肝疾患 25.8
慢性腎不全 62.9
妊娠・分娩および産じょく 7.9
骨折 37.9
※参考:退院患者の平均在院日数/平成26年度患者調査・厚生労働省

60日型の医療保険で十分なのか

上記のように全体としての平均入院日数は約30日となっています。

入院が短期化しているのは事実であり、入院患者の83.2%が30日以内、95.8%が90日(3ヵ月)以内に退院しているという統計結果もあります(平成26年9月/推計退院患者数の構成割合・厚生労働省)。

医療保険においても短期入院に対する保障を重視した商品が増えてきており、1入院の限度日数は60日型のものが主流となっています。

1入院の限度日数が長くなれば保障は手厚くなりますが、その分保険料が高くなります。そのためほとんどの入院をカバーできる60日型の医療保険は合理的な選択だともいえます。

ただし、割合としては少ないものの入院が長期化するケースもあります。統合失調症で入院治療が必要となった場合には最低でも3ヵ月、1年以上の入院が必要となることも珍しくありません。

また、脳梗塞のような脳血管疾患なども入院が長期化しやすい病気のひとつですし、前述の180日ルールのようなケースも想定されます。

保険とは本来起こる確率は低いものの、起こると経済的な負担が大きなものに備えることが目的のはずです。そう考えると、長期入院に備えられなければ本来の保険の目的からズレてしまうのではないでしょうか。


支払限度日数による違い

違い 医療保険の1入院あたりの支払限度日数には30日型・60日型・120日型・360日型・730日型・1,095日型などがあります。

60日型と360日型で比較

それではソニー生命の商品を例に60日型と360日型で比較してみましょう。
60日型 360日型
月額保険料 2,815円 3,725円
入院日額給付金限度額 30万
(5,000円×60日分)
180万
(5,000円×360日分)
※終身、60歳払込、30歳男性、入院給付金日額5,000円


この医療保険では60日型と360日型を比較した場合、保険料は約3割上がりますが、1入院あたり受け取れる入院給付金の限度額は6倍になります。

長期入院となって場合の負担の大きさや受け取れる入院給付金を考えれば、この保険料の差は決して高くはないと思います。

一般的に支払限度日数を2倍にした場合、保険料は1〜2割程度上がるため、無理のない範囲でなるべく長い支払限度日数を選択することがおすすめです。

支払限度日数は60日型が主流

ただ、すべての医療保険で自由に支払限度日数を決めることができるわけではなく、保険会社あるいは商品によって選択できる日型は決まっています。

現在は60日型を軸に設定している保険会社が多く、そのほかの日型を取り扱う保険会社が少なくなってきています。

そのため、60日型であれば多くの選択肢の中から医療保険を選べるのに対し、360日型や730日型などの選べる医療保険は選択肢が非常に限られてしまいます。

長期入院保障に特化した医療保険

加入したいと思った医療保険に60日型しかなく、長期入院にも備えたいという場合には、長期入院保障に特化した医療保険を組み合わせて加入するという方法もあります。

この長期入院保障に特化した医療保険というのが、楽天生命の医療保険「ロング」です。

「楽天生命ロング」は60日以下の入院は保障しないというかなり特徴のある医療保険であり、61日以上の入院を最長1,095日分保障するという内容となっています。

実際に入院給付金が支払われる確率は一般的な医療保険に比べて低くなるものの、その分保険料も割安になっており、支払限度日数を長く設定したときの保険料増加分程度の負担で加入することができます。

また短期入院は医療保険ではなく貯蓄など他の方法で備え、長期入院については「楽天生命ロング」で備えるという選択も可能です。

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最後に

最後に 入院期間は短期化する傾向にあり、医療保険における入院日数の設定も現在60日型が主流となっています。

ただ経済的なリスクの大きさを考えるのであれば、長期入院に対しても備えておくべきであり、医療保険ではできるだけ長く入院日数を設定する方がいいといえます。

長期の入院日数を保障する医療保険が減ってきているため、長期入院保障に特化した医療保険を取り入れるなど柔軟に対応することも大切です。

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