医療保険の手術給付金はどれくらい必要? 医療保険の保障内容に含まれる手術給付金。

入院プラス手術となると、かかる医療費も膨大になりますので、少しでも給付される金額が増えればやはり心強いですよね?

しかし、生命保障や入院保障にくらべてどれくらいの金額の手術給付金があれば安心なのかということについてはわかりづらくなっています。

本記事では手術給付金とはどのようなもので、どれくらいの金額が必要なのかということについて解説しています。


医療保険の手術給付金とは?

手術給付金とは 医療保険の保障内容としてある手術給付金とは、被保険者が手術を受けることになった際保険契約者に支払われるお金のことを言います。

支払われる金額は契約時にあらかじめ決められており、一回の手術につきどんな手術でも一律5万円といったような固定型と、手術によって倍率が決められており、入院保障額と倍率をかけて金額が決められる倍率型があります。

わかりやすく言うと、例えば入院日額10000円の人が盲腸の手術を受けたとします。

その保険会社では盲腸の手術は倍率10倍と決められていた場合、受け取れる手術給付金は10万円となります。

近年の医療保険ではこの倍率型が主流になっているため、手術によっては自分が思ったより高額の給付金を受け取れることもあります。

また、固定型はがん特約のがん手術給付金で一回の手術につき一律100万円といった形で支給されるケースが多いです。


対象とならない場合もある

対象とならない場合 多くの保険会社では手術給付金の対象となる手術とそうでない手術に分かれています。

ほとんどの保険会社で対象外となる手術は美容整形やレーシックなどです。

個人がお金を出し合って万が一の不幸があった人を支えるという医療保険の理念から考えると当然のことですよね。

また、病気を治療するという目的であっても、健康保険適用外の先進医療を用いた手術は対象とならないケースが多いです。

なので、先進医療を用いた手術を経済的な不安なく受けたいという方は先進医療特約に入ることをおすすめします。

さらに気を付けてほしいのは健康保険適用であっても手術給付金の対象とならないケースがあります。

例えば、膝の靭帯再建手術を受けた場合、骨にボルトを埋め込んで1年ほど固定する必要がありますが、そのボルトを抜く際の骨内異物除去手術は手術給付金の対象外になってしまうということもあります。

また、傷を縫うだけの処置は医療機関の領収書では手術に計上される場合も多いですが、経済的負担も少なく、処置に該当するものなので対象外となっている場合がほとんどです。

そして最近の医療保険ではあまり聞きませんが、入院を伴わない日帰り手術も対象とならない保険があります。

このように加入している医療保険によっては例え健康保険適用の治療でも対象とならない手術があるので、必ず契約の時に手術給付金の対象範囲について確認しておきましょう。


手術を受けるとどれくらいお金がかかるの?

手術の費用とは ここまで医療保険の手術給付金について説明しました。

それでは具体的に手術ではどれくらいの医療費がかかるのでしょう。

現代ビジネスのこの記事(http://gendai.ismedia.jp/articles/-/1578)によると胃がんの場合手術内容にもよりますが約50万円、くも膜下出血だと120万円以上、狭心症のバイパス手術も100万円近い費用が必要になっていきます。

これらはすべて健康保険適用で3割負担となっていますがそれでもかなりのお金がかかることがわかりますね。

それでは医療保険の手術給付金額を考えるときもそれを十分補えるだけの必要保障額を設定しておかなくては安心を得られないのでしょうか?


ほとんどの人は高額療養費でそこまでかからない

高額療養費とは 先ほどの質問に対しての答えは「ノー」です。

というのも、このように病気や怪我などで高額な出費が必要になった場合に備えるため、ひと月当たりの医療費を大きく抑える制度があるからです。

その制度とは高額療養費制度と呼ばれるもので、この制度を使うことでひと月当たりの医療費が収入に応じて決められた限度額までしかかからなくなります。

例えば70歳未満で標準報酬月額が28万円の人の場合、仮に心臓バイパス手術を受けて100万円の自己負担額がかかったとしても、この制度を退院後に申請すれば、自己負担額は9万円程度になり、数か月後に90万円ほどが戻ってきます。

また、前もって手術することがわかっている場合、健康保険組合に申請して、限度額適用証明書をもらえば、窓口負担が安くなりますのでお財布を痛める心配もありません。

ただし、この高額療養費制度にも落とし穴はあります。

まず、この制度では医療費を月単位で計上するため月またぎの入院の場合、この制度の適用対象外となることがあります。

例えば、先ほどと同じ標準報酬月額が28万円の人が2か月にわたって入院したとします。

そして前月の入院費が5万円、次月が5万円となった場合、高額療養費制度は適用されず、合計10万円の負担をしなければいけません。

これくらいの金額なら貯金で何とかなるという人もいるでしょうが、上手くやれば戻ってくるはずだったお金なので気を付けてください。

次に、この制度はあくまで健康保険適用の治療を対象にしています。

そのため、先進医療などの高額な治療や、保険適用外の薬を使用した場合には高額な医療費がかかってしまいます。

日本では健康保険適用治療とそうでない治療を同時に行う混合診療は禁止されていますので、本来であれば健康保険適用だった治療もすべて自費で賄わなければなりません。

ただ、多くの人は健康保険適用外の治療を受けることも稀で、月またぎで制度が適用されない場合、そもそもの医療費がそこまでかかってないため、あくまで頭の片隅に入れておく程度にしましょう。


それでも手術給付金は必要?どれくらいあれば安心?

いくら必要 このように、仮に手術で高額な医療費がかかってしまう場合でも、高額療養費制度を使えばほとんどのケースで入院・手術にかかる医療費はかなり安くなります。

場合によっては入院給付金の総額で治療にかかった費用を補えてしまうことだってあります。

そんな中で果たして手術給付金は必要と言えるのでしょうか?

結論から言うとこれからの時代は手術給付金を付けておいた方がいいです。

というのも、近年の医療技術の発展により、入院期間が短くなっているからです。

例えば椎間板ヘルニアの治療の場合、かつては1か月以上入院するのがほとんどでしたが、内視鏡の技術が向上し、人体に影響の少ない最少侵襲手術が開発されてからは1週間、もっと早い場合は2、3日で退院できるようになっています。

公益財団法人生命保険文化センターのHP(http://www.jili.or.jp/lifeplan/lifesecurity/medical/3.html)によると疾患全体で見ても平均入院日数は短期化しており、退院患者の平均在院日数は31.9日というデータが出ています。

これらのデータが何を意味するかというと、今後より、入院日数が短くなるため入院給付金だけで治療費を賄うことが出来なくなる可能性が高くなるということです。

このことから短期間の入院になればなるほど入院給付金だけでは支出を補うことが出来なくなりますので、手術給付金についてもある程度の額があった方が安心と言えるでしょう。

それでは具体的にどれくらいの金額が必要かというと、結論から言うと収入にもよりますが標準報酬月額50万円以下の人は10万円ほどあれば安心と言えます。

これは高額療養費制度の限度額が9万円ほどだからです。具体的には入院日額1万円の医療保険で手術の倍率が一番低い倍率で10万円のものを選べば問題ないでしょう。


視点を広げて医療保険に加入する

視野を広げる 医療保険を選ぶとき、どうしても入院日額何円かという視点だけで選んでしまいがちですが、入院が短期化した現在、手術給付金の内容も医療保険選びには欠かせない視点となっていきます。

手術すると短期間の入院でも高額の医療費がかかることになりますので、医療保険選びの際には必ず手術の項目にも目を通しておきましょう。

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