医療保険の相談先はどこがおすすめ？相談先ごとの特徴で比較してみました 【広告・PR】当サイトではアフィリエイト広告を利用しています。

医療保険はお昼のCMで取り上げられることも多い「身近な保険」です。

保険料も安く、病気やケガの際に「すぐ保険料を受け取れる」という特徴が強い分、保険各社の商品がとても似ている種類の保険でもあります。

この医療保険について相談するには、保険の営業マンに相談する方法、いわゆる乗合代理店に赴く方法、FPなどの専門家に相談するなどいくつかの方法があります。

それぞれの相談方法にはどのようなメリットとデメリットが存在するのでしょうか。相談先ごとの特徴とともに考えてみましょう。

訪問型と店舗型の2種類に分かれる

大きく分けて、保険の相談先には訪問型と店舗型に分かれています。それぞれのメリットとデメリットをみていきます。

訪問型のメリットとデメリット

顧客（見込客）の自宅や勤務先に保険会社の職員が赴いて説明する形態です。

プライバシーの問題で顧客がこれらの場所に来ることに顧客に抵抗がある場合は、ホテルのロビーや喫茶店など、公開の場所で説明をすることもあります。

医療保険は死亡や遺族への生活保障を扱う終身保険ほどではないのですが、医療保険も個人の性別や年齢などセンシティブな情報を扱います。

そのため、ロビーや喫茶店でも周囲の眼には気をつけたいものですが、なかなかすべての眼を「除外」というわけにはいきません。席と席の近い喫茶店では、個人情報の記載された説明書類を盗み見される怖さもあります。

そうすると自宅がベストですが、まだ付き合いも浅い保険会社の営業マンに自宅や勤務先に招くのはとても抵抗感のあるもの。

このように、センシティブな情報をクローズ（に比較的近い）空間で相談できるのが訪問型のメリットです。ただし、その場合に発生する個人情報の扱いの難しさが訪問型のデメリットといえるでしょう。

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店舗型のメリットとデメリット

一方で店舗型は、顧客は単身で、もしくは家族で保険会社や乗合代理店を訪れ、保険加入を検討するものです。この場合のメリットは様々な資料やデータのもとに相談できるということ。

訪問型は営業マンが鞄ひとつで持参した資料「のみ」のため、様々なバックデータをもとに保険の加入を検討することができます。

また、医療保険単体ではなく終身保険の医療特約であるとか、養老保険の医療分野であるなど、実質的に「医療保険部分」である商品に加入した方が、保険料を抑制できる場合、またはより手厚い保障を受けられる場合があります。

このあたりも万全な資料が必要なため、店舗型の方が充実した保険相談を期待できるでしょう。

一方の店舗型のデメリットは、「保険への加入を断りにくくなる」ということです。

長い時間をかけて保険の説明を聞いて、複数人から説明を受けて。もちろん医療保険に加入する「義務」があるものではないのですが、なかなか断り切れないのが心情というところでしょうか。

自宅だとゆっくり考えられる場合も、勢いが手伝いその場で決めてしまうこともあるでしょう。

ただ、保険料の安い医療保険とはいえ、「いま加入するタイミングではない」という局面はあります。 もう少しほかの保険会社を見てみたいという場合もあるでしょう。

その時に店舗に赴いて相談したことで、保険加入をしてしまったとしたら、顧客にとってベストではありません。

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保険は誰に相談するのがおすすめ？

ただ、実際に保険の相談を行う人は、訪問型も店舗型もどちらも対応しています。

そのため根本的なところで、誰に相談するのか、が大切です。保険相談は、そもそもどのような人にできるのでしょうか。

保険会社の営業マン（営業代理店の職員）

まずは当然ですが保険会社の営業マンです。

保険の紹介やライフプラン相談がメインの業務のため、特に自身の保険商品とそれを必要とする背景については誰よりも深い知識と説明力を持っています。 何を相談しても、答えて貰えるという安心感はとても信頼できるものです。

ただその一方で、保険の営業マンは自分のところの商品をメインに案内します。 比較対象に他社の商品を案内することもできますが、情報の差が生じてしまうことには注意が必要です。

複数の医療保険商品を取り扱う代理店や乗り合い保険会社の場合も、自社で扱っている保険商品と、扱っていない保険商品とのあいだの「差」について、注意するようにしましょう。

自社の商品が魅力的ならば問題ないのですが、後述するインターネットなどをセカンドオピニオンに活用するのも賢い方法です。

銀行

銀行などの金融機関でも保険は販売しています。俗に「窓販（まどはん）」と呼ばれるものです。 金融機関それぞれ扱っている保険会社に違いがあり、銀行の職員が販売します。

生命保険会社よりは気軽に相談できるものの、詳しい説明を受ける部分は生命保険会社の営業マンの方が信頼できるという部分も。 生命保険が知派と銀行の窓販どちらを選ぶかは、個人それぞれの好み次第といえるでしょうか。

共済等

共済などの政府系商品は、行政でも販売しています。このような商品は民間の医療保険より金利も安く、また保険料が安く設定されているケースも多いです。

また、政府系保険金は民業圧迫の指摘をされることも多いため、あまり積極的には告知やPRをしていない商品も。幅広く医療保険の商品を探す余裕がある場合は、共済など政府系の医療保険にも視野を広げて探してみましょう。

FP

そうはいっても商品を販売している人への相談はどうも・・・。

このような方にお勧めの存在がFP（ファイナンシャルプランナー）です。FPは保険会社から一定の距離を置いて保険をアドバイスする人も多く、「客観的な」見解を聞くことができます。

また、そもそも医療保険に入らない方がよい・・・という選択をすべきケースもありますが、保険会社の人にはなかなかこの判断はできません。訪問形式であればともかく店舗型の場合は、他の保険会社の職員の眼があります。 このような「ポジショントーク」を避けるのは、客観性のあるFPが適任です。

ただ、FPによっても人それぞれなので、気をつけるようにしましょう。 独立系を名乗りながら、実は保険会社からマージンを受け取っている、というFPも少なくはありません。
（顧客対応として大きな問題ですが、現状この部分を取り締まっている法律は存在しません）。

対応力や周囲の評価、インターネットの口コミなどを活用しながら、FPを「吟味」していくようにしましょう。

インターネットの口コミ等の情報

インターネットの情報はどうでしょうか。

最近はネットで専門家に相談できるサービスがある一方、Googleでキーワードを入力すると無数の情報を手にいれることができます。

サービスの発展で、リアルタイムに専門家に相談できるチャットサービスも知名度をあげてきています。 一昔前は「インターネットの情報など嘘ばかりだ」という眼で見られたこともありましたが、最近はそのような懐疑的な見方も減っています。

医療保険で迷ったらまずは無料相談から始めるのがおすすめ！

医療保険について相談するときの方法や相談先についてまとめました。医療保険は病気やケガという、一連の生命保険の中で最も身近な存在です。

専門家の視点を参考にして、賢い医療保険との付き合い方をするようにしましょう。