現在販売されている保険の種類を把握している方はどれだけいるでしょうか。
保険会社に勤めている方であれば保険の種類の違いもわかると思いますが、そうでもなければ違いがわかる方も少ないかと思います。
このページはこれから保険加入を検討し始めた方へ「介護保険」と「医療保険」の違いと選び方を解説します。 この内容を読めば保険の種類や自分に合う保険の選び方がわかるようになるはずですのでぜひ参考にして下さい。
それでは早速ご紹介していきます。
目次
医療保険と介護保険の違いとは
まず「医療保険」と「介護保険」の大きな違いは、病気やケガなどで入院した時に必要となるのが「医療保険」であり、要介護と認定された状態で必要となるのが「介護保険」ということです。40歳以上の方であれば毎月の給料から介護保険料が引かれるようになりましたが、これは国の施策としてある公的な介護保険となり強制加入になります。
国の保障もあるのですが、それで十分だとは言えない為、民間の保険会社でも介護保険商品を提供しています。
高齢化社会と言われている日本において、医療保険と介護保険を併用して加入する方は多くいらっしゃいます。その理由の一つとしては、高齢になってからの病気のリスクと介護のリスクは相関性があることからセットで加入することが多いのです。
では次に民間の保険会社の保険がなぜ必要なのかをみていきたいと思います。
「公的」保険だけで十分？民間の保険の必要性を検証
日本は病気やケガをして医者にかかったとしても、皆さん健康保険に入っているため3割の自己負担で済みます。さらに年齢を重ねて介護を必要とする時も介護サービスを国が保証しています。ここで疑問に思うのが、公的な保障があるのに民間の保険は必要なのかということ。
当サイトの見解では「必要」です。
確かに病気やケガをしても病院で診察したとしても3割負担で済み、介護も受けることができます。また、私たちは生まれた時からこの公的保障を利用していて、この状態が当たり前になっています。自分一人なら公的保障のみでも問題ないかと思います。
しかし、ご家族がいる場合、残された家族はどうでしょうか？
いくら福祉制度が充実しているとはいえ、家族への保障までは行き届いておりません。自分の家族への保障は自分で掛けなければならなく、いざという時に家族を助けることができません。
日本に民間の保険商品が多いのも、それだけ国民が必要としていることにもなります。
公的保険も民間保険もそれぞれメリット・デメリットがあり、どちらも加入することでより安心できる保障になるといえます。
公的保険と民間保険のメリット・デメリット
公的保険の場合、例えば医療に関しては健康保険適用の医療を受けた時に負担が軽減されます。しかし、 先進医療など保険適用外の処置の場合は適用にならないため高額な費用になってしまいます。この高額な費用を補うのが民間の医療保険です。契約内容にもよりますが、入院や手術を受けた際に保険金を受け取れるため公的保険では賄えない費用を補うことができます。
また、民間の医療保険では通院の特約を付けない限り、基本的には入院することが受給条件となります。公的保険は通院であろうと保険適用になります。
このように公的保険と民間保険はそれぞれの欠点を補っており、どちらも加入することでより充実した保障になります。
介護保険の選び方
では、具体的に介護保険を選ぶ際に覚えておきたいポイントを説明していきます。
介護保険は貯蓄性のあるタイプを選ぶ
介護保険は基本的に「掛け捨て」と「積み立て」の2種類があります。おすすめは貯蓄性のある積み立てタイプです。加入してから保険料は変わらず一定で、介護の保障を受けつつ貯蓄もできます。
その分保険料は高くなりますが、万が一死亡した場合や急な出費がある場合に対応できます。
実際に介護をするとなると公的介護保険でも訪問看護にかかる費用やリハビリなどの費用は賄えますが、家族にかかる負担はそれ以上にあります。
また、在宅か施設かによっても、かかる費用も様々です。生命保険文化センターの実態調査によると、在宅介護で要介護3と認定された方の費用は月42,191円です。
在宅介護を希望する場合は自宅も改修する必要があるため、これ以外にも改修費用がかかるので貯蓄タイプで少しでも負担軽減をするのがおすすめです。
保険金の受け取り方は介護一時金がおすすめ
介護保険の受給方法ですが、月々の受け取りと一時金として1回の受け取りどちらかを選べます。受給方法としておすすめなのは一時金での受け取りです。なぜかといいますと実際に介護が必要となった時にかかる初期費用が高額になるためです。在宅介護の場合、自宅をバリアフリーにするなど改修費用が掛かります。
介護用品にかかる費用もそれなりにあります。介護期間の長期化に不安がある方は介護年金として月々受け取るのも良いでしょう。
介護保険の特約は保険料で無理なく
介護保険の特約は主に「認知症特約」と「保険料免除特則」になります。認知症特約は主契約である介護保険金とは別に、認知症が原因で介護生活になった場合、別途特約分の保険金を受給できる特約になります。
認知症の場合、身体は健康な場合が多いため、その分介護する側に負担が多くかかります。保険料免除特則は所定の介護状態になった際に毎月の保険料が免除されます。
また、介護保険に加入する方に多いのが家族に迷惑をかけたくないということです。そのため保険料免除特則の需要は高いのです。
しかし、これらの特約や特則はその分支払う保険料を上げる要因になりますので、予算をしっかりと決めた上で選びましょう。
医療保険の選び方
医療保険は介護保険以上に多くの商品があります。そこで失敗しない医療保険の選び方を説明します。
医療保険はコストパフォーマンスで選ぶ
これまでの医療保険と言えば、安さを重視すれば手薄い保障内容といった選択肢でしたが、ネット生保が増加することにより低価格で手厚い保障の商品を選ぶことが可能になりました。特にネット生保は、専任の説明する人や営業マンを置いていないことが殆どですから、一般の方にみやすくてわかりやすい商品提供に力を入れています。
結果的に保険の知識がない人でも商品比較がしやすく、専門家がいなくても自分に合った医療保険を選ぶことも可能になりました。
医療保険を選ぶ際は「コストパフォーマンス」に重点を置いてほしいのですが、その理由を次でご紹介します。
医療保険は時代やライフスタイルに合わせて見直す
保険商品は毎年新しいものが開発・販売されます。それと同じように私達のライフスタイルも毎年少しずつ変わって行きます。ここで問題になってくるのが、以前加入した保険が今の生活には合わないということが多々起こることがあります。
そのため、「保険の見直し」が必要になってきますが、ここで貯蓄性のある商品に加入していると解約した時に損をする可能性が高くなります。
できれば 医療保険は見直しをすることを視野にいれ、保障内容がその時代にあっており、かつコストパフォーマンスに優れた商品を選ぶことが重要です。
長期で医療保険を考えるなら
長期で医療保険を考えるとしたら60歳払済終身医療保険がおすすめです。この医療保険は貯蓄性も兼ね備えており、60歳まで保険料を払うと、それ以降保険料の支払は無く保障もずっと続くといったものです。先ほどの医療保険の見直しが効きにくいという欠点があるので、長期で考えている人にはおすすめの商品となります。
まとめ
いかがでしたでしょうか？介護保険と医療保険の違いや選び方について説明してきましたが、 一番考えてほしい点は残された家族にどうしたいかという気持ちです。
当然それによって特約や特則、また保険商品の優先順位は変わると思うので、加入した後に後悔しないためにもじっくりと考えましょう。
また、自分の選ぶ保険にこの商品で良いのかと自信が持てない場合は、プロの意見を聞くのも一つの手ですので当サイトのコンシェルジュサービスやご自宅近くの保険ショップに行くことをおすすめします。
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