入院保障は何日つけるべきか？

医療保険で長期入院に備えることは必要？ 【広告・PR】当サイトではアフィリエイト広告を利用しています。

医療技術の進歩や、医療制度の変化などにともない、入院日数は短くなる傾向にあります。

しかし、治療に時間がかかる病気とその平均在院日数の概況によれば、長期入院するリスクに備える必要もあると考えられます。

あなたがご加入の医療保険の保障内容は1入院が何日まで保障されていますか？

実際に知らないという方、聞いたけど覚えていない、ずっと入院した分、給付金を受け取れると思っていた、という方も多いかと思います。

今回は医療保険で長期入院に備える必要があるかどうかを解説していきたいと思います。

退院患者の1回の入院の平均在院日数は？

疾病	平均在院日数
がん（悪性新生物）	16.1日
急性心筋梗塞	8.6日
くも膜下出血	104.2日
脳梗塞	78.3日
脳内出血	107.3日
骨折	37.2日
精神及び行動の障害（*1）	277.1日
神経系の疾患(*2)	81.2日

実際にがんの場合、約3人に1人、急性心筋梗塞で約2人に1人、脳卒中で約4人に1人が2回以上の入退院を繰り返しているというデータがあります（アフラック罹患者　アンケートより）

短期型の医療保険ではまかなえないの？

実際の医療保険は1入院が60日プランや120日プラン、180日プランと保険会社それぞれで異なります。

単純に1入院が60日プランに加入していたと仮定しましょう。60日を超える入院となった場合、61日以降は保障されないということになります。

保障期間は終身の保険でも通算1095日（保険会社によって異なる）までは保障しても、継続の入院に関しては、ずっと受け取れるものではないことをご理解いただければと思います。

時と場合により、短期型の医療保険でまかなえる場合と、病気やケガの程度によっては長期間の入院をせざるをえない場合もあるということになります。

病気やケガの症状にもよりますが、政府による医療費用の抑制政策により、長期の入院をさせない傾向にある現実も知っておきたい点です。

備えあれば憂いなしとのことわざはありますが、長期入院を保障するプランに入れば、安心ですが、保険料は高くなるのは免れない事実でしょう。

長期入院になった場合のリスクは？

「高額療養費制度があるから、心配ないです。」と思われる方もいらっしゃるかもしれません。しかし、完治する病気やケガであれば、短期間の入院で負担も少ないことが一般的です。

平均的な家庭では1カ月の負担が月々約9万、4か月目以降になれば、44,400円の支払いで済みますが、毎月となれば、想定外の預金を取り崩していかなければならないことはかなり、厳しい現実です。

高額療養費とは？

1カ月（1日から月末まで）に医療機関の窓口で支払った医療費が、自己負担限度額を超えた場合は、超えた額が申請により払い戻される制度です。

入院したときの差額ベッド代や食事代、保険外の負担分は対象となりません。

差額ベッド代とは？

入院費を左右する差額ベッド代。通常、医療費は健康保険により3割負担となり、高額療養費で80,100円以上かかった分については、一定の割合で払い戻されます。

しかし、差額ベッド代は健康保険対象外のため、全額自己負担しなければなりません。差額ベッド代の平均金額は5,829円。

差額室料（差額ベッド代）とは、健康保険適用の範囲外で患者に請求される病室の費用のことを指します。

基本的には1人～4人の部屋に入院した時にかかる費用です。
より良い医療を受けるためにかかる特別料金のことを言います。

長期入院となれば、全額自己負担しなければならない上に、治療費はかなり高くなってくる現実があります。

「長期入院＝収入源の激減」という現実をどう回避する？

自分の家族を養っていくのに精一杯だという状況で、入院により収入源が大きく減ることは絶対に避けたいと思います。

だからこそ、長期入院は備えておいて損はありません。病気やケガは突然ふりかかってきます。

まさか自分が、まさか家族が…。現実に直面してその時、もっと元気なうちに、保障を備えておくべきだったと後悔します。

解約した途端、病気やケガをしたというお話もよく耳にする話です。長期入院となると、毎月入っていた収入も激減することになります。

今、テレビＣＭでも医療保険で長期入院により働けなくなった時の事態に備えて、所得をサポートしてくれる保険も各社発売されているので、合わせて備えておくとより安心かと思います。

「いざ」「まさか」の時のために、備えておきたいもの

保険会社によって、様々ですが、たとえばアフラックの「ちゃんと応える医療保険EVER」には「三大疾病無制限長期入院特約」があります。

病気やケガの治療を目的として、給付金1回の入院の支払限度日数（60日、120日）を超える入院をしたとき、365日まで保障してくれます。

さらに365日を超えた入院が三大疾病（がん、急性心筋梗塞、脳卒中）の場合は、日数無制限で保障されます。三大疾病無制限長期入院特約の年代別保険料は次の通りです。



年齢が若いほど、保険料は安くて、大きな安心を備えることができます。

専門家の意見も参考にして長期入院に備える

保険はお守りです。備えておくべきなのか、不要なのかと問われれば、備えておいたほうがいいでしょうという結論にいたります。

ただし、年齢が高くなれば高くなる分、保険料は高くなります。最低限の保障を備えたいか、プラス手厚い保障を備えるかは、加入されるお一人お一人のお考え次第でもあります。

世の中には保険といっても、自動車保険や、火災保険、損害保険などたくさんあります。月々の収入の中から、無理なく負担していける保険料を長く、長く続けていけるよう、最終的には専門家に相談されることをおすすめします。

途中で解約してしまっては、もったいないですし、突然の事態に役に立ちません。専門家に相談する場合には、当サイトの「医療保険コンシェルジュ」がおすすめです。

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医療保険コンシェルジュの詳細

1入院の60日を超える入院をした人はわずか4.4%というデータも実際あります（平成25年度　生活保障に関する調査）。

そのわずかな確率にも備えるのか、割り切って最低限保障を備えるのかはそれぞれです。実際、直面した時に備えておけばよかったと後悔するよりは、少しの保険料アップで備えておいてよかったと安心していただきたいものです。

医療保険で手厚い保障を

医療制度も医療技術もどんどん変化していきます。先ほどご案内した「高額療養費制度」もこのままずっと続くという保障はありません。

少子化、高齢化社会という背景を考えても医療費はどんどん増える一方で、支える土台が小さくなるという現状を踏まえても手厚く医療保険を備えていくことをおすすめします。

今は短期入院で日帰り入院から保障の医療保険もめずらしくなくなりました。

しかし、現実、精神疾患、三大疾病や、骨折等の不慮の事故等での長期入院も少なくない現状もあります。その現状をふまえ、お互いに医療保険の内容を確認しながら、「いざ」「まさか」の時に備えていきましょう。